手紙文化の危機を思わせる、衝撃的な調査結果が産経ニュースに流れた。
小学5年生2万5千人を対象に行った調査で、ハガキのどこの部分に自分と相手の名前や住所を書くかを問う設問を行ったところ、正答率はわずか半数であったという。
広島県教委は昨年６月、県内の公立小５１６校の５年生約２万５千人を対象に調査を実施。
基礎学力や学習状況の実態を探るのが目的で、国語の「書く力」を確認する設問の中に、
はがきのどこに自分と相手の名前や住所を書くかを問う選択方式の問題があった。
結果は、正答率がわずか５２・５％で、誤回答が４６・１％。無回答の１・４％を加えると、
半数近い児童が正しく理解していないという県教委にとってはショッキングな数字だった。
誤回答で目立ったのは、自分の住所と名前の位置が逆になっていた児童が８・５％、
自分も相手も住所と名前を書く位置が逆だった児童が７・２％など、 先に名前を書いて後に住所」という回答。
相手の住所・名前を書くべき位置に自分のを書くと思っている児童も０・８％いた。
普段手紙やはがきを書いていないから、表書きの書き方もわからない－。
危機感を抱いた県教委は「実際に手紙やはがきを書く活動をいろいろな場面で設け、
継続した指導を行うことが大切」「年賀状や暑中見舞いなど日常生活での機会をとらえて
指導することも効果的」と各校に要請した。
こうした傾向は広島県にとどまらない。
平成２１年に文部科学省が全国の小学６年生を対象に行った学力・学習状況調査では、
手紙やはがきの表書きについて尋ねる広島県教委と同様の設問で、
正答率が６７・１％という結果が出た。
この調査をきっかけに、日本郵便は小学生を対象にした 手紙の書き方体験授業」を
２２年度から始めた。
手紙の文例や正しいあて名の書き方などを
解説した教材を作り、希望する小学校に無償で配布。
教材で学んだ後、実際に家族や友人にはがきを書き、
下校時にポストに入れるという体験授業を行っている。
参加校は２２年度に５４７７校だったのが２４年度には７１４７校に。
同年度からは中学生も対象に広げている。 【産経ニュース】
ハガキの書き方は、小学生の頃クラスメイトに手書きの年賀状を出して覚えたものだ。
しかし携帯やメールが普及したいま、年賀状を出す機会もなくなり、
手紙文化に触れる機会が極端に減っている事をこの調査結果が顕著に表している。
友人の住所を知っている若者が何人いるだろう。
「手紙離れ」の要因として、電子メールの普及はさることながら
個人情報保護を重んじる現代は、学校や会社での住所録の配布が
進んで行われない事も関係しているのではないだろうか。
2005年4月に施行された個人情報保護法は住所録の配布を禁止するものではない。
だが、例えば会社で年賀状の時期に社員全員の住所録を配布しようものなら
プライバシーに敏感な現代人に、web上でブラックと書き立てられる恐れもある。
手紙の文化を保持するには大きな障壁を乗り越えなくてはならない。